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投資家(とうしか)は、株式や債券・不動産・通貨・商品などに投資する個人、あるいは法人。

個人投資家(こじんとうしか)

個人投資家は、機関投資家などの対語で、会社員、公務員、自営業者、企業経営者、主婦、退職者、デイトレーダーなど、会社(法人)の資金ではなく、個人の資金で投資活動を行う人の総称をいう。

特に明確な定義がある訳ではないが、通常は、投資信託・株式投資・債券投資・外貨投資・コモディティ投資などの「リスクのある取引」をする個人を意味することが多い。

そのリスクに対する考え方は様々であるが、マーケットにおける投資手法は、例えば、株式投資では「値下がり時の逆張り」、外貨投資では「円高時の円売り・外貨買い」など、機関投資家などのプロとは少し異なっている。

また、個人投資家の強みとして、決算期がないため、期間損益に縛られない一方で、損切り(ロスカット)がうまくできず、相場低迷期(下降期)には含み損を抱えることが多い。

機関投資家(きかんとうしか)

機関投資家は、顧客から拠出された資金を運用・管理する法人投資家の総称をいう。

また、金融商品取引法では、有価証券投資に係る専門知識と経験を有する者を「適格機関投資家」と呼んでいる。

一般に機関投資家と呼ばれる先には、投資顧問会社、投資信託会社、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行、年金基金などが挙げられる。その運用資金の元手は様々であるが、例えば、保険会社であれば「保険加入者の保険料」であり、投資信託会社であれば「顧客のファンド購入資金」であり、また年金基金であれば「年金加入者の保険料」などとなっている。

一般に機関投資家は、大量の資金をまとめて運用するため、マーケットの中での存在感は常に大きく、その時々の相場形成に与える影響は非常に大きいと言える。

その運用手法は機関投資家のタイプによってそれぞれ異なるが、全体として見れば「長期運用」が多く、また明確な投資プランやルールなどに基づいて運用が行われている。

その一方で、リスク管理が厳格で、かつ決算期があるため、相場のタイミングを捉えた機動的で迅速な運用ができるという訳ではない。

すなわち、機関投資家は、最終的に顧客に対して説明できるような運用をしなければならないため、「無難で妥当な運用」をしているとも言える。

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